設立趣意

　ゴルフ界で、かねてより問題視されていた「2025・2030年問題」の年に突入しました。
ブームけん引の団塊の世代が、75歳以上の後期高齢者になるのが今年2025年。80歳を越えるのが5年後の2030年です。愛好者の多くがゴルフをリタイアする時期と重なることから、ゴルフ人口激減への対策を講じることは喫緊の課題と云えます。
　ゴルフは、参加人口の7割超が50歳以上というシニアスポーツです。疾患のリスクが高くケアが必要な年代層とコアな参加層の重なりが大きくなるとともに、社会保障費のひっ迫、人的資源の不足や地域格差の拡大など混沌の社会・経済の状況により、適切な医療や介護・ケアを受けにくくなる懸念が増しています。
　その対応対策として、フィットネス・エクササイズはもとより、食・栄養、睡眠、リラクゼーション、その他医療・ヘルスケア・ウェルネスに渡る「多職種・多領域連携」を礎に、予防や回復、未病改善などに有益なゴルフの意義を啓発し、役割の拡充を図っていくことが希求されると考えます。

　そこで、ゴルフを通じて、健康の増進や回復を図り、活力ある地域や職域を創成する活動である『健康ゴルフ』の実践に向け、ゴルフ界と多職種・多領域の連携促進や、新たな価値の付加創出へステークホルダーとの共創を志向する包摂的な活動基盤が必要であると考え、この度当法人を発足させるに至りました。

　ここに、当法人が取り組む4つの使命や活動を提起します。
�@『健康ゴルフ』の多能性を開発し、個人や地域、職域での健康づくりを実践する。
健康寿命の延伸、健康増進・回復や健康経営の実現に資する、ゴルフの持つ特長の深耕や多能性の開発を進め、実践スキームを組成するなど、『健康ゴルフ』の普及と社会実装を推進します。
�A『健康ゴルフ』を担う人材育成や体制整備により、安全・安心なゴルフ環境を構築する。
『健康ゴルフ』を担える優良な人材の育成や、高齢者や健康弱者でも安全・安心にプレーできるよう関係者のスキル維持・向上を図るために、教育や顕彰、ならびに資格や基準の認定に取り組みます。
�B『健康ゴルフ』のステークホルダー連携を促進し、利便性や有益性の向上を図る。
『健康ゴルフ』の啓発や多職種・多業界に渡るステークホルダーの連携・協働の促進に必要な、人的ネットワークの形成と、活動を支えるICTの開発や運営を行い、利便性や有益性の向上を図ります。
�C『健康ゴルフ』の普及を進め、活力ある経済・社会の持続的な発展を支援する。
ゴルフ関連施設の健康拠点化や、顕在・潜在の『健康ゴルフ』資源の活用などを統合的に展開し、社会保障負担の軽減、地域振興や活力ある経済・社会の持続的な発展を支援します。

　ゴルフは、コース・練習場などの施設やインフラ整備をはじめ、用具用品・機器に関わる製造・販売、上達・安全なプレーの指導、快適なゴルフライフへの様々な商品・サービスの提供など裾野の広い一大産業です。
　業界が一丸となり医療や健康への認識をより深めて��健康産業�≠ﾆの位置づけを強化し、シニア・高齢者や健康弱者が安全・安心に末永くゴルフを楽しめる環境整備を推し進めることは、更なる成長産業への持続的な発展のために不可欠と云えます。
　平素より各界で活躍される皆様と、業界や領域を超え闊達に意見を交し合い、連携・協働の実現へ先ずはその一歩を踏み出すことこそ、ゴルフ界、引いては社会の課題解決へ向けた嚆矢になるものと確信いたします。

　「共に創ろう。ゴルフを通じ健康で活力ある明日(あした)を」をスローガンに掲げる当法人と共創の志を一にする皆様の、当法人へのご参画そしてご支援を心よりお願い申し上げます。

　令和7年11月吉日

小森 剛（こもり つよし）
一般社団法人日本健康ゴルフ共創機構 代表理事